臨床心理士や公認心理師が「もっと多くの人にカウンセリングを」をモットーに、メンタルヘルスの問題を抱えている人ほど社会的にうまく適応することが難しいことが多く、経済的にも困窮しやすい状況を踏まえて、ご本人から料金をいただく以外に寄附や助成金などを活用して収入を得る形で、できるだけ相場よりも安い料金でカウンセリングを提供しています。低所得者の方、いわゆる生活保護や住民税が非課税の方に対して「ギフトカウンセリングたんぽぽ」を実施していて、さらに料金を半額で一定回数カウンセリングを受けられるようにしています。カウンセリング以外にも市民講座やメンタルヘルスオンデマンド講座の配信など行っています。